@article{oai:nakamura-u.repo.nii.ac.jp:00000228,
 author = {筒井, 佐和子 and 三成 , 由美 and 徳井, 教孝},
 issue = {4},
 journal = {中村学園大学薬膳科学研究所研究紀要, Proceedings of PAMD Institute of Nakamura Gakuen University},
 month = {Apr},
 note = {(緒　　言)
日本における国民医療費は、悪性新生物、高血圧疾患、脳血管疾患、糖尿病、虚血性心疾患など生活習慣病の占める割合は高く、平成19年度の一般診療医療費は８兆1848億円であり、生活習慣病に占める割合は全体の31.9％であった。生活習慣病は年々増加の傾向であり、その予防対策として、運動や食事などの日常の生活習慣の改善による発症予防が重視されている。特に、生活習慣病の若年化より、予備軍といわれる世代の食教育に重点が置かれている。平成17年４月より栄養教諭制度が開始され、平成20年４月には、全ての都道府県の小学校・中学校等に栄養教諭が配置された。平成17年７月には食育基本法が施行され、平成18年３月には食育基本計画が政府において策定され、生活習慣病予防対策は国の責務であり、国民運動としての食育が推進されるに至っている。教育現場では、平成20年３月に小学校・中学校の学習指導要領が改訂され、総則に食育という概念が明確に位置づけられ、平成21年４月に改訂「保育所保育指針」の施行、幼稚園教育要領の改訂があり、食育推進に関する記載もある。平成21年３月には高等学校において学習指導要領の改訂が行われ、教育に関する主な改善事項は、言語活動の充実、伝統や文化に関する教育の充実、体験活動の充実等があり、社会の変化への対応の観点から教科等を横断して改善すべき事項に「食育」が記載されている。高校生は思春期・青年期であり、身体と精神の発育完了期であるが、身体発育と精神発育のバランスが充分にとれているとは言えず、社会における情報や流行に敏感に反応しやすく、食生活においても栄養障害を起こしやすい時期である。しかし、高校生を対象とした食生活や健康に関する意識や実態に関する調査、教育効果を高めるための報告は少ない。そのため、高校生の食や健康に関する問題分析を行い、指導計画を立て、指導を実施し、その効果を評価して更なる問題点を明らかにし、再指導をするなどの報告もほとんどない。一方、厚生労働省においては、特定保健用食品を843食品認可しているが、その42％の355食品がおなかの調子を整える食品であり、排便について何らかの問題点が考えられる。本研究は、高校生を対象に、食習慣を含む生活習慣と健康、また、排便習慣についてなど意識や実態についての調査も実施し、高校生の食に関する問題点を明らかにすることを目的に研究を進めた。今後、高校生の食に関する問題点をふまえ、これらの食生活の意識と実態調査の調査結果を基に、高校生の生活習慣病予防・健康増進のための食教育プログラムを開発し、実施後その効果の評価方法まで検討していきたいと考えている。},
 pages = {61--70},
 title = {高校生の食教育プログラム開発のための食事と栄養に関する疫学調査},
 year = {2011},
 yomi = {ツツイ, サワコ and ミナリ, ヨシミ and トクイ, ノリタカ}
}